SDGs × イル・クオーレ｜【公式】瑞浪・多治見・土岐

SDGs × イル・クオーレ

イル・クオーレは持続可能な開発目標（SDGs）を支援しています

持続可能な開発目標（Sustainable Development Goals）とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標（MDGs）の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された、人と地球の未来のために2030年までに解決すべき国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の誰一人取り残さないことを誓っています。
発展途上国のみならず国際社会で普遍的に適用されることから、これらの目標を達成するために企業への期待も高まっています。
JAPAN SDGs Action Platform(外務省:外部リンク)

イル・クオーレが実現目標とするテーマ

イル・クオーレは「人と人が結ぶ固いキズナが大きな縁となり豊かな未来へと繋がる」という信念のもと、人生の大切な節目となる結婚式をサポートし、新郎新婦様とご両家皆様を豊かな未来へと繋げる結婚式場です。企業活動が社会環境に与える影響を認識し、SDGsを含めたサステナビリティへの貢献を通して「岐阜県」と「人」をもっと豊かにする企業としてビジネスブランドを高めてまいります。
掲げられた17のテーマの達成に向けて、イル・クオーレはSDGsに取り組み、貢献してまいります。

4.【質の高い教育をみんなに】　11.【住み続けられるまちづくりを】

イル・クオーレでは“マナー”教育に力を入れています。社内での社員研修はもちろん、研修旅行や福利厚生として一流のレストランでの食事学習も行っております。また、そういった知識やスキル、考え方を地域の学校と連携して学生たちに学んでいただく“マナー講習会”を開催し、興味や魅力を感じ、食に関しても考えてもらうことで、子供たちが創り上げる幅広い未来をより豊かにするキッカケ作りに取り組んでいます。地域が連携して若者を育てる環境作りに企業が携わるといったことは大きな一歩であり、男女関係なく活躍できる社会を作っていくことが最終目標と定め、今後も学生へのマナー育成を継続し進化してまいります。
5.【ジェンダー平等を実現しよう】　10.【人や国の不平等をなくそう】
結婚式を挙げたいと望む全ての方に100組×100通りのウェディングを!

「Marriage For All Japan」はカップルが結婚したいと望めば結婚することができ、結婚という形をとらないことを望むならば結婚を強制されないという選択を、異性カップルであるか同性カップルであるかに関わらず自由に選択できる社会の実現を目指して活動している団体です。
More>

イル・クオーレは多様化する性への認知度向上と社内体制の構築に向けて、結婚式を挙げたいと望む全ての方を受け入れる体制を整えます。婚姻の平等が実現すれば、全てのステークホルダーが今より豊かになる、そう考えます。
「LGBT」とは、性的少数者の総称として「レズビアン(女性同性愛者)」「ゲイ(男性同性愛者)」、「バイセクシュアル(両性愛者)」、「トランスジェンダー(身体的性別と性自認が一致していない方)」の頭文字をとった言葉であり、近年ではこの考えや言葉だけで全ての性を表せないことから「LGBTQ+」や「LGBT+」と表現されます。
多様化していく性に関して、米国では22人に1人、日本では10人に1人の割合で当事者であるという調査結果(株式会社 LGBT 総合研究所2019年調査/回答34万人)があり、カミングアウトができない、しようと思っていない方もいる可能性があると考えると、もっと多くの割合で当てはまる方が身近にいるかもしれません。
・・・結婚の自由をすべての人に　そう切に願います。
8.【働きがいも　経済成長も】

イル・クオーレが働く上で大切にしていることは“楽しむ”こと。一人一人が心から結婚式の仕事を楽しむことは、人間的成長と新郎新婦様やゲストの皆様の豊かな未来に直結するからです。
コロナウイルスの影響が拡大する中、私たちは皆様により安全で安心していただけるよう館を飛び出し、ブルーベリー農園やキャンプ場と連携しウェディングを執り行っております。多様化するウェディングスタイルを企業が連携し新しく実現化することで、イル・クオーレはたくさんの幸せを作るサポートをし、さらなる働きがいと地域の経済成長に貢献します。そして、新しいウェディングスタイルの追求、提案を継続してまいります。
More>
11.【住み続けられるまちづくりを】　12.【つくる責任つかう責任】

イル・クオーレで提供する料理はあえてコース内容を設けておりません。四季折々の旬な食材を地元農家から仕入れ、新郎新婦様のご実家で収穫した食材なども使用し、特別な1日にふさわしい一皿を提供いたします。新郎新婦様の生まれ育った地だからこそ、地元に根付いた食材や食器を使用し、地元で生産されたものを地元で消費する地産地消のイタリア料理を提供することで、地元経済の成長と住み続けられる町づくりにも繋がると考えます。